第50回 フィンランドに見る,高齢化社会を支える技術
2月末に開催された学会でフィンランド・オウル大学からPetri Pulli教授を招聘することになり,その窓口役を筆者が担当することとなった.フィンランドといえばNokia社が有名だが,Petri Pulli教授はそのNokia社の開発拠点があるオウル市のIT分野,とくにモバイル・コミュニケーション分野のキー・パーソンなのである.
オウルは,いわゆる「産業クラスタ」(企業,機関などがお互いに結びつき,相乗効果で新たな産業を創出すること)の成功事例として世界的に知られており,日本から,とくに地方都市からの視察が絶えないところでもある.フィンランドを象徴するのはムーミンとサンタクロース,近年ではそれにNokia社とLinuxが加わっている.それに加えて高齢化社会という私たちもそう遠からず直面するであろう未来社会に突入している国でもある.
招待した側が期待していたのは知的通信とか,モバイル・コミュニケーションといったハイテク話だったのかも知れないが,いただいた話は少し趣が違っていた.この話,技術もさることながらそこに出席していた高齢の大先生達は,若手の研究者にはわからないリアリティをともなって聞き入っていたようである.
高齢化社会の現実
Petri Pulli教授に講演をお願いしたところ,タイトルとして上がってきたのが「Ubiquitous and Augmented Living Environment for Senior Citizens」であった.訳せば「高齢者のためのユビキタスで補強された生活環境」とでもなるだろうか.要するに,IT,とくにユビキタス技術やVR(仮想現実感)などで高齢者でも生活しやすい環境を作ろうというものである.フィンランドに限らず北欧は高福祉国家であることが国の特徴にさえなっており,福祉そのものが国家的な売り物でもあったりする.
高齢者向けの技術支援には二つのモデルがある.一つは,高齢の健常者に対するケアである.高齢になっても案外普通に生活できる人は多いのである.身体機能が若いときよりも低下しているというだけで,生活に支障がないというレベルの高齢者は少なくない.フィンランドでは80歳以上の女性の65%,男性の70%はそういう人たちという話だ.高齢者をあなどってはいけない.そういった高齢者に対しては機能補完型(オーグメント型とも言う)の環境支援が求められている.だからパソコンというほど話は簡単ではない.教育大国フィンランドとはいえ,さすがに80歳を超えると女性の20%,男性の33%ほどしかそういったハイテク機器を使えないのだそうだ.
もう一つのモデルは英語でいうところのDementia,すなわち記憶障害や痴呆症の患者に対するケアである.これに対する予測では,今の状況が続くと2030年にはフィンランドの全病院のベッド数を超える数の要入院の患者が発生することになり,生産年齢にある人が病気やけがでも入院できなくなるのだとか.高齢化社会の現実はシビアである.
ITができる高齢者への生活支援
高齢化で肉体的な機能と知的機能の両方が低下するわけだが,そのどちらにもITは救いの手を出すことができる.わかりやすいのは身体機能の低下に対する対応である.視覚や聴覚などほとんどの人に降りかかってくる機能低下に対しては,そこに市場が見えるが故に企業も意欲的に取り組んでいる.耳の穴に入る超小型補聴器などその性能は驚嘆に値するものもある.最近ではユビキタスをキーワードにいろいろな行動サポート・システムが提案されているのだが,大根にICタグがついたところで,それを喜ぶのは紀伊国屋で毎日野菜を買えるセレブ家庭ぐらいで,今後はこの分野も高齢化社会のサポートに向かうのはまちがいない.
知的障害について言えば,補助の視点は二つある.当人に対する視点と介護者に対する視点である.徘徊など,当人にはその認識はないわけで,困っているのは家族など介護する側という状況が出てくる.そこでGPSと携帯電話を連携した介護支援システムなどが出てくるわけである.これも本当に必要なのは当人に対するケアなのである.知的障害といっても単なる記憶障害もあれば,行動ロジックの破綻もある.記憶障害など考え方によっては,外部補助記憶によって生活機能をかなり補える可能性もある.
今年の正月映画のヒット作に「博士が愛した数式」があった.数学者という特殊なキャラクタに記憶障害が降りかかるという状況設定なわけだが,別の見方をすると一部の機能欠落と人間の本質は別であるということを暗に示している.
この映画の博士は補助記憶を付箋紙で補っていたわけだが,補助記憶が眼鏡の中に入っていれば案外普通の生活ができるのかもしれないのである.VR,ARというとサイボーグ兵士のようなインパクトのある外見が期待されるのだが,高齢化社会に違和感のない知的機能補助システムを考えなければいけない時期に来ているようである.
やまもと・つよし
北海道大学大学院情報科学研究科
メディアネットワーク専攻
情報メディア学講座
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