第58回 物理的に正しいITの環境対応
原油価格の高騰と地球温暖化の問題が同時に起こっていることもあり,省エネルギ対策やCO2排出量削減がすべての産業分野で話題になっている.もちろんIT分野も例外ではない.確かに,最近発表される大手メーカのサーバ機器は低消費電力をアピールする製品が増えてきている.
これまでも石油危機と呼ばれた時期は何度かあったわけで,今回もそういった過渡的な現象であってほしいと願うところだ.しかし,今の原油価格の高騰は,需給バランスと将来的な原油不足を見込んだ投機的な先物取引が主な原因だそうで,この先,劇的に原油価格,つまりはエネルギ価格が下がることは期待できそうにないという.今度は本物ということで,まじめに省エネ,環境保護に取り組まねば取り返しがつかないことになるのかもしれない.
IT分野が消費するエネルギはほかの産業,特に自動車や空調システムなどと比べると絶対量は小さいと思われる.しかし,もっとマクロな視点で考えると,現在はほとんどの機器やシステムにコンピュータが組み込まれている.ハイブリッド・カーにしてもITがあってのシステムであり,システム全体の総消費エネルギで議論すると,ITは決して無関係ではない.ハイブリッド・カーはITが関わることでシステム全体の消費エネルギが減るということが期待されているわけで,今こそITが環境問題に積極的に関わらねばならない.ムードや話題が先走っている感もある環境問題対応なのだが,そこは理系のIT,まじめで合理的な持続可能システムを考えねばならない.
基本は経済効果のある環境対応
環境対応といえばこれまで風力や太陽光,最近はバイオ・エタノールといった記号的な対応のみがアピールされている.分かりやすいといえば分かりやすいのだが,これらはエネルギ収支について見ればまだまだということで,教育的な環境対応と割り切っているような印象もある.
一方で,環境を意識したわけではないのにノート・パソコン,携帯電話端末といったモバイル系ITはずいぶんと低消費電力化が進んでいる.こちらは説明としての環境対応ではなく,市場の要求に応える技術開発が結果として省エネになっている.モバイルで培われた低消費電力技術は当然のようにデスクトップ・パソコンや情報家電にも使われる.本物の環境対応技術は市場原理が働くところで培われているのである.
環境対応が企業のブランド化戦略にもつながるということで,そこを積極的にアピールすることも一つの営業戦略になる時代でもある.今年(2007年)の6月にGoogle社やIntel社などの米国大手IT企業群が立ち上げたコンソーシアムであるClimate Servers Computing Initiative(http://www.climatesaverscomputing.org/)にはそういった思惑も見える.このコンソーシアムは電源効率を改善することで環境問題に対応しようという提案をしており,コンピュータ・システムに使われる電源装置の利用効率に基準を設け,それを達成しないサーバ機器は買わないと宣言しているのだ.このコンソーシアムは自分が技術開発するというのではなく,省エネ要件を満たしたサーバをメンバが買うという,市場創出型のプロジェクトなのである.Webサイトにあるホワイト・ペーパを見ると,負荷率50%での効率についてみれば,2007年度は81%が目標値で,これを最終年度の2010年には92%まで向上させることを要求している.たった11%の改善かといわれるかもしれないが,すでに80%程度ある電源装置の効率改善となり,技術的には相当大変な要求だと思う.しかしそこに市場があるのなら,エンジニアは頑張ってしまうのである.
エネルギ変換効率を上げる社会システム設計
環境問題を語るときに,分かりやすい説明として善玉と悪玉が設定されるのだが,多くの場合,悪玉は大きくて強いものということになる.悪玉として設定される代表が電力会社である.ところが,エネルギ変換効率を考えると,実際には大規模な方が効率は良くなる.
以前,インド帰りのIT業界関係者と雑談していて,彼がインドのホテルで経験した話を聞いた.インドは電源事情が悪く,ホテルでも停電がよくあるのだが,ノート・パソコンでインターネットを使っていたが停電になっても接続が切れなかったことに感心したのだとか.この話,表面的に聞けばさすがIT大国インドはネットワークを真剣に考えているように見える.しかし一方で,電源が不安定だからホテルや家でもネットワーク機器にすべてUPS(無停電装置)を付けないと安定して動かないということからくる副作用という見方もできる.すべての情報システムにUPSを付ければ,それだけで何パーセントか電力がロスすることになる.日本の商用電力の安定性は省エネに貢献しているという見方もできるのである.
ともすると昔は良かったとか,自然回帰型の話題が多くなる地球温暖化対策なのだが,産業もしっかりしなければ国が成り立たないのも現実である.日本も市場原理に適合した環境対応プロジェクトを考えるべきだと思う.
やまもと・つよし
北海道大学大学院 情報科学研究科
メディアネットワーク専攻
情報メディア学講座
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